マーケティングコンサルタントの松川勝成です。
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「結果」より「行動」でまいります。
　 （・・・といいながら、久しぶりの配信 また張りきってまいります）

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2021年は「検索の死」がホットな話題になった。
いわゆる「ゼロクリック論争」である。

私的な結論から述べると、まだまだその結論を出すには尚早で。
当面、検索の重要性、ソリューションとしての優位は動かないと考える。

しかし、120パーセント揺るぎない検索＝Googleの牙城に小さいながらもメスが入ったことは重大であり認識しておくべき事実である。
事の発端は、“2020年のGoogleでの検索回数のうち、約三分の二では表示結果を何一つクリックされることがない”という調査結果。

このジレンマはEC（通販）の世界でも同じである。
これまでECサイトで特に初期に集客するにはネットポータルに参画することが王道だった。
ところが、巨大化したポータルの中で探してもらう、検索結果上位に出るという次なる戦いが熾烈になっている。「サーチコスト」が増大しているわけだ。
単にポータルに参加するだけでは集客も売上向上もかなわず、極論からいうとネットポータルに参加する意義は低下する一方である。
この受け皿として急浮上してきた手法が自社ECサイト構築を廉価に高効率で支援するショッピファイ（カナダ）やベイス（日本）の独自ネットショップ開設である。
テレビCMでの攻勢はこの盛り上がりを如実に示している。

さて、冒頭、当面、検索の優位は変わらないと述べたが、一方で急進的な動きをしている国がある。
中国である。

ファーウェイは「ゼロサーチ」を公言し導入している。
これは、人間が情報を探すのではなく、逆に、情報がそれを求める人間を探す技術である。
近しい例では、TikTok（ティックトック）がある。
利用者が見る動画を選ぶのではなく、AIが利用者の好みを読み取り、お勧めコンテンツを配信する。
体験、体感している人は解かると思うが、その精度は高い。
既に平均視聴時間はYoutubeを上回っている。

ECでは拼多多（ピンドウドウ）。
購買者は検索に頼らない。友人の口コミか、AIのお勧めに導かれて商品を購入している。
中国が先頭を走るのには理由があり。
個人情報に触れるデータを扱うことに欧米、日本では法律、制約がある。が、中国では自由に取り扱える。
一部のECでは、常連客にて定価で販売し、新規顧客には動機付けのため廉価で販売するという不平等売買が横行しているという。
流石の中国当局も2022年には規制を強化するとみられている。

ともあれ、情報過多、飽和の中で溺れそうなネット世界において。
検索だけでは検索者の正解が遠かったり、提供者のサーチコストが高くなっている。
この事実は中国、日本、欧米ともに変わりなく。方向性として「ゼロサーチ」に進まざるを得ないだろう。
しかし、不平等、情報操作などの問題を抑止、防止して健全な検索社会からゼロサーチ社会への緩やかな移行が望まれる。

この時、王者、Google がどうでてくるのか。
個人的には大いに期待している。

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【参 考】
2022年の論点 100 文藝春秋
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【 中小企業の集客ノウハウ動画 】
その１：中小企業のネット集客～なぜ売り込んじゃいけないの？～
https://youtu.be/pBlshSFYY3o